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世の中には数多くのブラック企業があり、当たり前のように少ないリソースで仕事を増やすという企業が後を絶ちません。


以前の現場でも、残業時間が2週間で150hを超える現場があり、その疲労からか、髭が白髪になってしまった経験があります。そのまま、その現場にいたら精神的にも肉体的にも参ってしまっていたでしょう。


ちなみに、私の仕事はシステムエンジニアですが、この業界に限らず、色んな業種でブラック企業が散見されます。


例えば、以前の記事でも書きましたが、アリさんマークの「引越社」がブラック過ぎて、ひどいという内容を紹介しましたが、飲食業界に限らず、安価な給料でこき使う企業は多くあると思います。


そして、多くの人はブラック企業に勤めたくはないと思いますが、中々、外から企業を識別するのは難しいと思います。


そこで、ブラック企業を見分ける方法を現役東大生が「過酷な長時間労働やパワハラなどブラック企業の発生には背景があり、投資データにこそ、その徴候が現れる」と発言していて、興味深い記事が日刊SPA!にあったので共有します。

>>現役東大生が分析した「ブラック企業の見破り方」(日刊SPA!)


記事によると、ブラック企業が増えている要因として、日本全体に余裕がなくなっているからだとあります。
一言で言えば、日本全体に余裕がなくなっているからです。かつては国全体が、労働人口が増加することで経済が成長し人材への投資に還元されていく幸せなサイクルにあった。しかし、それが限界にきている。事実、企業が人材育成に投資する金額は全盛期のわずか20.8%。つまり8割も減少しています。グローバル化、IT化という激しい変化の波に耐えきれない企業が続出し、人を大切にしない、使い捨てるという風潮が広まっています。

これは本当にゆゆしき問題で、日本全体の余裕がなくなっている事がブラック企業増加の要因であるとするならば、今後、さらに増えていくのは間違いありません。


なぜなら、少子高齢化の影響で、負担のかかる高齢者が増え、税金を納める現役世代が減少してしまうからです。ちなみに、2060年には高齢者の割合は半分くらいになってしまいます。とんでもない時代が待っているのが今の日本なのです。


今ですら大変と思っている人がいたら、将来、もっと大変になるので、今のうちから人生設計をしたほうがいいです。


そして、ブラック企業がいる反面、ホワイト企業もいるそうで、それを見極めるには、「キャッシュフロー計算書」を参照する事だそうです。

一番わかりやすいのは、有価証券報告書に載っている「キャッシュフロー計算書」を見ることです。これは本業で稼いだお金や投資に使ったお金、借り入れ・返済について記した表のこと。お金の流れを追うことで企業の安定性や成長性が予測できます。

主に営業キャッシュフロー、投資キャッシュフロー、財務キャッシュフローの3つがあり、営業はプラスで伸びているのが健全。投資はきちんと設備投資をしているマイナスの状態が望ましい。

ここで言う、ブラック企業の見極め方は、企業の財政状態を見極めようというものですね。ただ、これはこれで参考になると思いますが、ブラック企業だけでなく、もっと細かい視点で見ると、ブラック組織、ブラックリーダーも存在します。


以前、同じ企業で組織によってここまで違うのかというくらい、働きやすい組織もあれば、そうではない組織も経験しました。


その為、企業だけではなく、ブラックになる要素は意外と細かいと感じています。とは言え、細かく考えるとキリがないので、少なくとも企業の経営状態はウォッチしておくのは大切だと思います。


働きやすい職場でも、生活ができないくらい給料が安かったら、ある意味それもブラックですからね。


内容紹介
「このままでは、日本の企業はぜんぶブラック企業になるかもしれないわ」
「な、なんだってー!?」
「これを見れば一目瞭然」
東大ブラック企業探偵団の団長・東大法学部3年のハルキ、そして経済学部のマオ、農学部のカンタが隠れたブラック企業を摘発、眠れるホワイト企業を見つけ出す・・・・・・。
東大ブラック企業探偵団とは、実在する「Tゼミ」(瀧本哲史京大客員准教授が顧問)をモデルにした、東大本郷キャンパスに部室をおく「秘密結社」。「Tゼミ」は、公開情報に基づく企業分析と政策分析を通じ、過酷な現代社会を生き抜くための意思決定方法を学び実践するゼミ。東京と京都を拠点にさまざまな大学の学生が参加している。投資コンテスト「バークレイズ大学生アナリストカップ」では2年連続優勝に輝いた。
本書は、ニュース共有サイトNewsPicksで話題となった「Tゼミ」企業分析ノートのノベライズ。問題企業、業界を徹底分析して実態に迫る、ますます残酷な社会となる日本で、幸せに「働ける会社」「働けない会社」とは?……『未来工業』『キーエンス』『日本M&Aセンター』……ニッポンを救うホワイト企業はここだ!!